質問 1: カウンセリングとは何ですか?

カウンセリングでは私たちが日々遭遇する様々な困難や問題を病的なものとしてではなく、成長の契機として捉えます。ですから基本的に人を治すのではなく、良い方向に変われるように援助する事を目的とします。そしてその援助は各人の個性や自主性を尊重しながら行われます。無理やり人を変えようとするのではなく、人の内に潜む成長しようとする力を引き出し、変わろう・変わりたいという心を応援するのがカウンセリングです。そのためにまずじっくりと来談者の話に耳を傾けることから始め、どうすれば悩みや問題が解決できるか一緒に方法を考えて行きます。

質問 2: 話を聞いてもらう以外にどのようなことをしてもらえるのですか?

来談者の中には話を聞いてもらっただけで気持ちがすっきりしたり、あるいは問題の解決に自ら気付く方もいらっしゃいます。しかし多くの方は精神的に行き詰まり自分ではどうすることもできない、助けて欲しいという気持ちでカウンセリングにやってきます。カウンセラーはそういった方々と共に悩みや問題を取り巻く状況を様々な視点から分析・検討し、一緒に解決方法を探ってゆきます。場合によっては簡単な日誌や行動記録をつけて頂いたり、あるいは精神的にリラックスし感情をコントロールするための様々なテクニックを練習したりとそれぞれの方の状況に応じた計画や方法をご提案させて頂きます。

質問 3: カウンセリングにはどのくらい通えばよいのでしょうか?

本センターでは特にこちらから面談回数を指定するようなことはしておりません。基本的に日本人の方の場合には、それぞれのご要望や状況に応じ対応させて頂いております。 試しに一度だけカウンセリングを受けてみて、それで気持ちがすっきりされたという方もいれば、二週間おき、あるいは遠方からだと数ヶ月毎に一度ご来訪頂く方もいらっしゃいます。 その一方、カウンセリングにも保険が適用される米軍関係者や日本へ出張中の海外の方などでは、保険会社から直接この方は6回、こちらの方は3回などと指定される場合もあります。

質問 4: 相談内容や個人情報などはきちんと守ってもらえるのでしょうか?

当カウンセリングセンターでは全米カウンセリング協会の厳しい倫理規定に則り、個人情報や秘密の保持をしっかりと行います。 原則として例え裁判所などから依頼があったとしても相談内容の公開を拒否できることになっています。 但し例外もあり、人命や資産に重大な危害が差し迫っていると判断される場合、守秘義務は適用されません。

質問 5: 根掘り葉掘り聞かれるのでしょうか?話したくないこともあるのですが。

極端に言えば来談者の方がそうしたいということであればカウンセリングセッションの間中、一言も口を開く必要はありませんし、また作り話をしても構いません。カウンセリングの目的は単に事実を並べたり真実をつきとめたりすることではありません。人を傷つけるような真実を突きつけるのではなく、やさしい嘘を明日の本当に変える、それがカウンセリングです。

質問 6: センターに直接行かずに電話やメールでの相談も可能ですか?

他のカウンセリングルームなどでは電話相談は何分でいくらとかメールは×××円とか謳っているところもあるようです。 当センターでも電話やメールでの簡単な受け答えは可能ですが、きちんとしたカウンセリングは難しいと思われます。 特にメールなどは通信の安全・信頼性の事もありあまりお勧めできません。どうしてもと言う方はお電話またはメールにてご連絡下さい。 料金なども含めご相談に応じさせて頂きます。

質問 7: 健康保険や労災保険はききますか?

この件については余談その1. にも詳しく書かせて頂きましたが残念ながら現在の日本でカウンセリングは健康保険や労災保険の適用外となっております。 当センターではできるだけ多くの方が気軽にカウンセリングサービスを受けていただけるよう料金設定させて頂いております。

質問 8: カウンセリングは本当に効果があるのでしょうか?

米国では1940年代から50年代にかけカウンセリング研究に統計的手法が導入され、それ以来カウンセリングの効果についても数多くの肯定的な研究結果が報告されてきました。それらの結果をうけ今では各州ごとにそれぞれの条件を満たせばカウンセリングにも健康保険の適用が認められています。本センターではこのようなしっかりとした実績のある米国式カウンセリングサービスを提供させて頂きます。

余談 その1. 精神科医、臨床心理士、カウンセラーの違いについて

日本の資格は、国家資格、公的資格、民間資格の3つに分類され、精神科医(医師)は国家資格、臨床心理士やカウンセラーは民間資格となっています。ただ同じ民間資格でありながら臨床心理士の場合は文部省認可の財団法人が認定する資格であり、指定大学院のプログラムで教育を受けなければならないなど、その他のカウンセラー資格に比べより公的な資格であるというイメージを前面に打ち出しています。しかし現在の日本では薬の処方および保険の適用は精神科や心療内科のみに認められており、この点からみると臨床心理士もカウンセラーも同じ位置にあります。
これに対しカウンセリングやその他心理療法の先進国であるアメリカでは臨床心理士(APAの場合)には博士号、カウンセラー(ACAの場合)は修士号以上の学位取得と長期間に及ぶ臨床経験(インターン)が義務付けられており、こうした教育制度の成果もあって他の一般医療同様に健康保険の適用が認められるようになってきています。仮に一割負担だとして日本で1万円のカウンセリング料金が千円で済む事になります。よく多くの人がより手軽にカウンセリングサービスを受けることができるのは裏を返せばこの職業及び効果が公的に認められているということです。本センターでは理論的にしっかりと裏付けられまた多くの研究によって効果的であることが証明されている米国式のカウンセリングサービスをご提供します。

余談 その2. スクールカウンセリングと教育相談の違いについて

教育を医療に喩えるなら、個別の教育相談は患者さんそれぞれの病状や怪我の状態などに応じた手当て・治療ということになると思います。これに対しスクールカウンセリングの使命は個々の治療に加え、大局的な視点に立ったコミュニティ(地域社会)全体の病気の予防や健康向上に向けた取り組みにあります。つまりスクールカウンセリング本来の目的は生徒一人一人に対する援助だけでなく学校さらには地域社会全体の教育環境や精神衛生の管理・改善・向上にあるということです。しかし日本では一部の恵まれた私立学校を除き、大半の公立の小学校、中学、あるいは高校に常勤のカウンセラーはおりません。毎週2日間、計8時間だけ臨床心理士などが派遣されるという現状ではスクールカウンセリング本来の機能・役割を期待することはほぼ不可能です。本センターでは学校で様々な困難に直面している生徒・保護者あるいは教職員の方々を対象に、本来のスクールカウンセラーの視線から公正で有効な助言や援助の提供をしてゆきたいと考えております。